合成＊ＭＤＭＡの所持容疑で女優、沢尻エリカ容疑者（３３）が逮捕された事件が急展開だ。尿からはＭＤＭＡを含む違法薬物の成分が検出されず、弁護団に「無罪請負人」の異名を取る河津博史弁護士が加わった。警視庁の今後の捜査や、起訴された場合の公判にも少なからぬ影響が出てきそうだ。

警視庁は沢尻容疑者の自宅から粉末状のＭＤＭＡ０・０９グラムを含むカプセルを押収。沢尻容疑者は「私のものに間違いありません」と所持を認め、入手の経緯について「数週間前にクラブのイベント会場で知人からもらった」と話している。

＊やコカイン、ＬＳＤなども「１０年以上前から使用していた」という沢尻容疑者だが、科学捜査研究所の尿鑑定では全ての違法薬物の成分が出ず、「シロ」だった。それでも立件できるのか。

「起訴される可能性は８割といったところだろう」とみるのは元東京地検特捜部副部長で弁護士の若狭勝氏。「所持で有罪となるには、所持の認識がなければならない。自宅を捜索した際、積極的に薬物の場所を告白したのか、警察から何度もうながされたのかという発見までのプロセスが重要になる」と解説する。沢尻容疑者はＭＤＭＡの隠し場所を自ら告白したとされる。

また、０・０９グラムという所持量は「『微量』ではなく『少量』にあたり、起訴には相当する」と指摘。起訴され、公判になった場合、懲役１年６月、執行猶予３年が妥当とした。

一方、元厚労省近畿厚生局＊取締部捜査第１課長の高濱良次氏は、「本人が認め続ければ、立件までは問題ないが、否認に転じた場合は難しい捜査を強いられる」とみる。

沢尻容疑者にとって強力な味方となるのが河津弁護士だ。厚生労働省の郵便不正事件で元事務次官の無罪を勝ち取った凄腕で、現在は会社法違反（特別背任）の罪などで起訴された日産自動車前会長、カルロス・ゴーン被告（６５）の主任弁護士を務める。

前出の高濱氏は今後の捜査について、「毎日使用していたのでなければ毛髪鑑定でも検出されない可能性もある。売人から『沢尻容疑者に渡した』という供述を取るなど、沢尻容疑者と薬物の関係性を裏付ける証拠が不可欠だ」と話す。

高濱氏はさらに、公判となった場合、「否認に転じて徹底的に争った場合、弁護人の活動次第では無罪になる可能性もなきにしもあらずだ」との見方を示した。

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2019年11月22日 16時48分 ZAKZAK（夕刊フジ）